ドコモ、KDDI（au）にも見れるARPUの下落を、別の形でカバーする戦略も見られます。グラフで明らかなように、ソフトバンクはARPU全体の下落傾向を、端末の割賦販売分の月額でカバーする戦略をとっており、それを含めた結果としての一人当たりの月額支払額は安定しているように見えます。NTTドコモやKDDIも、割賦販売は行ってはいるものの、同様の数字は公表されていないため、実際のインパクトは不明ですが、このような単純なARPUの向上策以外の戦略も、この業界における今後の注目点と言えます。